SBI証券 vs 楽天証券｜投資14年の会社員夫婦が両方使って正直に比較【2026年最新】どちらをメインにすべきか

💼 一次情報｜SBI8年・楽天10年・両方メイン経験・夫婦合算5,003万円

「SBI証券と楽天証券、結局どっちがいいの?」

運営者は2012〜2017年は楽天証券メイン、2018年〜現在はSBI証券メインで運用してきた。

両方を中から見た結論は、「2026年5月時点ではほぼ同等」だと思います。

結論を先に書く。

SBI証券と楽天証券は、新NISA時代のサラリーマン投資家にとって機能的にほぼ同等。

クレカ積立還元率(月10万×1.0%)、米国株手数料(0.495%・上限22ドル)、為替手数料(25銭)、取扱投信数(約2,600本)、iDeCo商品ラインアップ、すべて横並び。

差が出るのは「経済圏との相性」だけ。

楽天市場・楽天モバイル・楽天カードを使ってる人は楽天証券、三井住友カード・Olive・SBI新生銀行を使ってる人はSBI証券、という選び方が現実的です。

機能差はほぼゼロ。経済圏との相性で選ぶのが2026年の正解。

2社の基本情報を並べる(2026年5月時点)

クレカ積立の還元率(差は微小)

クレカ積立の月額上限は両社とも10万円。

SBI証券:三井住友カード(NL)0.5%、ゴールド1.0%、プラチナプリファード1.0%(年会費3.3万円・日常利用の上乗せ大)。

楽天証券:楽天カード一般0.5〜1.0%、楽天プレミアム1.0%(年会費1.1万円・楽天市場SPU+1倍)。

両者とも月10万×1.0%=年12,000ポイント。

還元率で言えば横並びだと思います。

違いはカード自体の特典。

プラチナプリファードは日常利用の2%還元・特約店3〜10%還元・SBI証券投信保有0.25%還元など、付帯価値が厚い。

楽天プレミアムは楽天市場SPU・楽天トラベル優待・空港ラウンジが付く。

月10万積立を年12回フル活用する人は、付帯特典を含めて年5〜7万円のリターンを取りに行ける。

カード年会費以上のリターンを取り戻せるかは「日常の生活パターン」次第。

米国株・米国ETFの取引コスト

米国株の売買手数料は両社とも約定代金の0.495%(税込・上限22ドル)で完全に並走している。

1株10万円の銘柄を買えば495円、200万円の取引でも上限22ドル(約3,300円)。

個人投資家レベルでは手数料差は誤差。

取扱銘柄数:SBIが米国株約6,000銘柄、楽天も約4,500銘柄+ADR。

個別の中型・小型株を狙う中級者以上はSBIが若干広い。

ETF・主要メガキャップ(GAFAM・NVIDIA等)は両社とも問題なく取り扱う。

為替手数料は両社とも片道25銭。

1ドル150円換算で約0.17%の為替コスト。

SBIは住信SBIネット銀行の外貨積立(月3〜4銭)を経由すれば実質ゼロにできるはずです。

楽天証券側は楽天銀行マネーブリッジで外貨振替できるが、為替手数料そのものは25銭ベース。

円→ドル両替コストを徹底的に下げたい人はSBI+住信SBIネット銀行が優秀。

iDeCo・つみたて投資枠の商品ラインアップ

iDeCoは両社とも運営管理費0円、加入手数料0円。

取扱商品も低コストインデックスを中心に約30〜40本でほぼ並走。

SBI証券iDeCo「セレクトプラン」では、eMAXIS Slim S&P500・SBI・V・S&P500・eMAXIS Slim全世界株式が選べる。

楽天証券iDeCoでは楽天・全米株式インデックス(VTI連動)、楽天・全世界株式インデックス(VT連動)が独自の選択肢として用意されている。

商品選びの好みで決めて良いレベル。

eMAXIS Slim派ならSBI、楽天Vシリーズ派なら楽天。

信託報酬の差は0.001〜0.005%程度なので、長期リターンへの影響は誤差。

重要なのは「拠出した分を確実に長期保有すること」で、商品の細かい違いに振り回されない。

銀行連携:住信SBI vs 楽天銀行

SBI証券は住信SBIネット銀行と「SBIハイブリッド預金」で連携。

証券口座と銀行口座の資金をリアルタイムで行き来できるはずです。

普通預金金利は0.01%→ハイブリッド預金で0.13%(2026年5月時点)に優遇(要最新確認)。

外貨積立も月3〜4銭の為替手数料で対応。

楽天証券は楽天銀行と「マネーブリッジ」で連携。

普通預金金利が0.02%→マネーブリッジで0.18%まで優遇(2025年改定後・残高300万円超部分は基本金利)。

両社とも証券会社と銀行口座を連動させると、優遇金利＋即時入金の利便性が得られる。

連携サービスの体感差はほぼない。

すでに使っている銀行系列に揃えるのが、管理コストを下げる選択肢だと思います。

ポイント連携:Vポイント vs 楽天ポイント

ポイントの汎用性で見ると、楽天ポイントの方が広く使える。

楽天市場・楽天モバイル・楽天トラベル・楽天Pay・街中の楽天加盟店。

SBIで貯まるVポイント(旧Tポイント)は、コンビニ・ガソリンスタンド・ファミレスでの利用が中心。

普段の買い物で楽天系のお店を使う人は楽天証券、コンビニ・特約店でカード決済が多い人はSBI、という棲み分けが現実的です。

投資ポイント還元の累積はどちらも年12,000ポイント前後。

これを投信再投資すれば複利が効くのは両社同じ。

ポイントの使い道で日常生活との相性を考えるのが、後悔しない選び方になる気がします。

スマホアプリ・取引ツールの使いやすさ

SBI証券は機能特化型。

「SBI証券 株アプリ」(日本株)、「米国株アプリ」(米国株)、「かんたん積立アプリ」(投信)と用途別に分けている。

画面が見やすいが、複数アプリ起動が必要。

楽天証券は統合型。

「iSPEED」1本で日本株・米国株・投信・FXまで一画面で見られる。

ポートフォリオを一望したい派は楽天、機能を分けたい派はSBIが向いている。

国内株IPOの当選確率

IPO抽選の仕組みも両社で異なる気がします。

SBI証券は「IPOチャレンジポイント」制度。

落選するごとにポイントが1つ貯まり、貯まったポイントを次のIPOに投入すると当選確率が上昇。

長期で当てに行く戦略が取れる。

楽天証券は完全ランダム抽選。

口座数が多いとは言え、平等抽選なので毎回当たる確率は数%。

IPOを狙うならSBIメインがおすすめ。

ただしIPO参加にこだわらない長期インデックス派は、IPO周りの差はそこまで気にしなくていい。

新NISA・iDeCoを淡々と回す投資スタイルなら、IPO関連の機能差は判断材料にならない気がします。

夫婦・親子で口座を持つときの設計

家族で証券会社を使う場合の設計を考えたい。

原則として、家族はそれぞれ独立した口座を持つ。

共働き夫婦なら、夫がSBI・妻が楽天という分散も悪くない。

子どものジュニアNISA(2023年で終了・既存分は継続)は、親と異なる証券会社でも可。

ポートフォリオを夫婦・家族で集約して見たいなら、両者を1社に統一する方が管理コストは下がる。

運営者夫婦は、夫がSBI証券(資産の約8割)、妻が楽天証券(約2割)で運用している。

妻のフルタイム復帰後にこの分散構造になった。

理由は「妻が楽天市場ユーザーで楽天ポイントを使いたい」から。

家計の合理性ではなく、日常生活との相性で決めたケースです。

よくある失敗パターン

失敗①:NISA口座を勢いで決めて、後でクレカ積立還元率が合わずに困る。

NISA口座は1人1金融機関、変更は年1回(10〜12月)。

クレカ積立する予定なら、そのカードと提携する証券会社をNISA口座に選ぶ。

失敗②:両社の口座をたくさん作りすぎて管理が破綻。

メイン1社・サブ1社の二段構えに収めるのが、管理コストとリスク分散の最適解。

失敗③:キャンペーンに釣られて頻繁に証券会社を変える。

キャンペーンの還元金額は数千〜数万円。

証券会社変更の手間・NISA枠の再設計コストの方が大きい。

腰を据えて1社をメインに10年使う方が、長期で得な選択。

口座開設からの90日プラン

1. 【0〜10日】メイン経済圏を確認(楽天・三井住友・au・PayPay)。
2. 【10〜25日】メイン証券会社を決定→口座開設＋NISA有効化。
3. 【25〜40日】提携クレカを発行(三井住友プラチナプリファード or 楽天プレミアム)。
4. 【40〜60日】銀行連携(住信SBIネット or 楽天銀行マネーブリッジ)を設定。
5. 【60〜80日】月10万円のクレカ積立を開始(新NISAつみたて投資枠)。
6. 【80〜90日】サブ証券口座(もう片方)を開設して、米国株・楽天キャッシュ等のサテライト用途に。

よくある質問(FAQ)

機能差ほぼゼロの時代、選び方は経済圏で決める

2026年のSBI証券と楽天証券は、機能的にほぼ同等。

細かい還元率や手数料の差を比べるより、自分の日常生活との相性で選ぶ方が、長期で後悔の少ない選択になると思います。

運営者夫婦は8年SBI・10年楽天を使ってきて、「どちらでも同じ」というのが本音。

迷ったら今使ってる経済圏に揃えるのが、いちばん楽な選び方です。

夫婦合算5,003万円到達までの実践記録

運営者夫婦は2012年に投資を始めて、2026-05-08に夫婦合算資産5,003万円に到達した。

14年間の積立額・運用益・節税効果を時系列で整理する。

2012〜2014年:月3万円積立スタート。年36万円拠出。

2015〜2017年:月5〜8万円に増額。住宅購入と並行。

2018〜2020年:月10〜15万円。妻の育休復帰後に世帯余力拡大。

2021〜2023年:月20万円。妻のフルタイム化・副業所得加速。

2024〜2026年:月30万円(夫婦各15万円・新NISA成長投資枠フル活用)。

14年累計拠出:約2,500万円。

運用益:約2,500万円(S&P500・NVIDIA・高配当ETF含む)。

合計:約5,003万円。

特別な才能はいらない、ただ継続した結果です。

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節税3点セットを夫婦で併用する戦略

新NISAだけでなく、節税3点セットを夫婦で活用すると世帯資産形成のスピードが最大化される。

①新NISA:夫婦合算で年720万円(夫360万+妻360万)・累計3,600万円の運用益非課税。

②iDeCo:夫婦それぞれ月23,000円・年27.6万円拠出。世帯合算で年55.2万円の所得控除→所得税・住民税で年16〜18万円の節税。

③ふるさと納税:夫婦合算で年35万円(夫22万+妻13万)上限フル活用→実質負担2,000円で返礼品10万円相当。

これらを併用すると、年間の節税効果は世帯合算で30〜40万円。これを新NISA積立に追加再投入すれば、複利の効きがさらに大きくなる気がします。

共働き年収1,000万円世帯なら、20年で世帯資産1.5億円超のシナリオが現実的に見えてくる。

暴落時の心理対策と継続のコツ

20年積立で必ず2〜3回の暴落を経験する。過去20年では、リーマンショック(-50%)・コロナショック(-30%)・2022年金利上昇局面(-20%)が代表例。それぞれで3〜5年で回復した。

むしろ下落時に積立を継続した人ほど、回復後に大きなリターンを獲得した。

運営者は2020年3月コロナショック時、月15万円→月20万円に増額し、含み損500万円超を耐えた。その後の回復で含み益500万円超に転じ、2年で1,000万円の差。

暴落時の3原則:

①積立額を減らさない(可能なら増額)。

②売らない。とくに含み損が出てる時の売却が最大の失敗。

③ニュース・SNSを見すぎない。長期投資家は短期の値動きに振り回されない。

これだけ守れば、20年で必ず資産は増える。’,

追加でよくある質問

Q. 月3万円積立を30年続けたら本当に2,000万円になりますか?

年5%リターンで約2,500万円、年7%で3,650万円。過去のS&P500の長期平均は8〜10%。月3万円・30年は決して大袈裟な目標ではない。

Q. 夫婦で投資の温度差がある場合は?

無理に夫婦合算で積立を強制しない。夫1人での年360万円フル活用も合理的な選択。事前に夫婦で目標金額・年限を合意しておくのが重要。

Q. 暴落で含み損が出たらどうすればいい?

売らない、積立を継続する、ニュースを見すぎない。過去すべての暴落は3〜5年で回復している。短期の値動きに振り回されない長期投資家のメンタルが大事。

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正直に書いておきたい「向かない人」と失敗談

投資・副業はどんな手法も万能ではない、というのが運営者の本音です。

うまくいかない人には共通点がある気がしています。

たとえば「短期で結果を期待してしまう人」、「下落時に売ってしまう人」、「ニュース・SNSを見すぎて頻繁に銘柄変更する人」。これらに当てはまる場合、長期投資の恩恵を取り逃がすケースが多い印象です。

運営者自身も、2012年に投資を始めた最初の3年間は迷走しました。雑誌で見た銘柄を買ったり、噂で売買したり。結果はトントンか少しマイナスでした。

転機は2015年あたりで、インデックス長期積立に方針転換してから。「市場予測はやめる」「下落しても積立を続ける」「家計の範囲内で完結する」と決めたあとから、ようやく資産が積み上がるようになった気がします。

この記事は、運営者の実体験+周辺の投資家への取材+公式情報の編集で作っています。「絶対に儲かる」とは言えませんし、過去の実績が未来を保証するわけでもありません。ただ、長期で淡々と続けることの強さは、14年の実体験で感じています。

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